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「子どもを持ちたいかどうか」は、はやめに考えるのが大切！！

2019/08/26

「結婚や子どもは、まだ先のこと。仕事がしっかりこなせるようになってから考えればいいよね」、そう思っていませんか？　日々の仕事の悩み、キャリアアップ、恋愛や結婚･･･考えることが多いミレニアル世代にとって、「いやいや子どもどころか、その手前の問題が片付いていないよ！」と思うのは、しかたがないこと。でも「将来、子どもを持ちたいのかどうか」は、早い時期から考えておいたほうがよさそう。ちょっと先行く先輩たちの体験をふまえて、telling,読者のみなさんといっしょに考えていきたいと思います。

４人に１人が「不妊に悩んだ経験がある」という時代

まだ結婚するかどうかもわからないのに、子どもを産むかどうかなんて、今は想像がつかない･･･。そう思うのは当然のことでしょう。ところが、いざ子どもを持とうと考えたときに「なかなか妊娠できなくて困った」という人が少なくないという事実が、妊活に関する実態調査から明らかになりました。

日本の20〜40代の男女２万人以上を対象にした調査（*1）で、なんと４人に１人が「不妊に悩んだ経験がある」と答え、さらに働く30代では男女とも約３割が「不妊に悩んだ経験あり」と答えています。

メルクバイオファーマ株式会社によるインターネット調査に回答した、全国の20〜40代・男女23,237人の集計から

この結果について、医薬品の製造・販売などを手がけるメルクバイオファーマ株式会社・池田秀子さん（不妊領域事業部事業部長）にお話を聞きました。

「不妊が限られた方だけの悩みではないことを、あらためて実感しました。ただ、日常生活のなかで、例えば友人との会話や職場において、“４人に１人が不妊に悩んでいる”と感じることはないですよね？　本当は多くの人に共通した悩みなのに、人知れず悩んでいる方がいるかもしれないですね」

30代といえば、仕事でキャリアを重ねて「そろそろ子どもを」と思う人も多い時期。ところが、思い描いた通りにはいかない人が少なくないようです。表面化していないから気づかないだけで、「不妊」は他人事ではなくとっても身近な問題です。

（*1）：「第3回妊活®および不妊治療に関する意識と実態調査」（2019、メルクバイオファーマ(株)）

「知っていたらもっと早く妊活したのに･･･」

「子どもは望んだときにすぐにできると思っていた。なかなか妊娠しないなんて考えたこともなかった」
「キャリアを確立してから妊活を考えても間に合うと思っていた。治療をすればなんとかなると思っていた」
「年齢が高くなると妊娠しにくくなるなんて知らなかった。知っていたら、もっと早く妊活したのに･･･」

これらは、telling,読者からよく聞く悩み。思いもよらぬ状況に、多くの人は「まさか自分が不妊に悩むなんて･･･」と戸惑うのです。

女性の年齢と妊娠・出産についての正しい情報を持っているかどうかも、ライフプランを考える上で重要だと、こうした声が物語っています。

妊活する女性の６割以上が仕事と妊活の両立に悩む

そして、いざ妊活を始めると妊活そのものへの悩みが出てくることも。

「ふたりとも仕事が忙しくて、うまくタイミングが合わない」
「生理周期にあわせてスケジュールが決まるから、直前まで通院日が決まらず仕事の調整がたいへん」
「大事な会議の日と通院が重なって、どっちを優先するか困った」
「通院で遅刻するとき、妊活しているとは言いにくい･･･」
「すぐに妊娠すると思ったのになかなかできない。通院回数も増えて職場に迷惑をかけてしまう」

働きながら妊活するtellingの読者からは、こうした切実な声が寄せられています。

メルクバイオファーマ(株)が実施した今回の調査では、妊活経験のある働く男女の約半数が不妊治療を体験していて、仕事と妊活の両立に悩んだ人の割合は男性では46.7％、女性では61.3％にものぼります。

メルクバイオファーマ株式会社によるインターネット調査に回答した、全国の20〜40代・男女のうち妊活経験者3,345人の集計から

同調査に回答した、従業員300人以上の企業で働く妊活経験のある男女300人（男女各150人ずつ）の集計から

調査であげられた具体的な悩みで多かったのも、「事前のスケジュールが調整しにくい」、「妊活していることを職場で悟られたくない」、「急な通院の予定が入る」などでした。

なかには「仕事への責任が果たせていない気持ちになる」といった声もあり、思うように仕事ができないという心理面での負担も伝わってきます。
キャリアアップを目指す大事な時期に、妊活に苦労するなんて･･･。調査では、妊活退職や妊活異動を体験した女性も。

「仕事と妊活の両立という悩みについては、企業側もできるだけの努力をして改善していきたいですね」と池田さんは話します。

企業の助成制度で改善できることも

この調査では、企業の妊活に関する助成制度についても取り上げていて、妊活助成制度がある企業は、まだ２割程度にとどまっています。また、妊活に関する助成制度の希望と必要性については、妊活体験者と企業の人事担当者の間に意識の開きがありました。

「一方で、助成制度がある企業の人事担当者に制度導入のメリットを聞いたところ、5人に1人が『会社の離職率が下がった』（22.0％）と回答しました。こうした点を企業側が考慮すれば、意識の開きは縮まるのではないでしょうか」と池田さん。

「厚生労働省が行った調査（*2）によれば、不妊治療に特化した制度がある企業のうち、一番多く導入されているのは『不妊治療のための休暇制度』で、不妊治療と仕事の両立に関する従業員や管理職への普及啓発を行っている企業はわずか２％。企業の妊活サポートは、精神面のサポートにおいて十分とは言えないのが現状です。でも、妊活の当事者に限らず広く社員を啓発することで、精神的な悩みについては、少しずつ改善していけるのではないかと考えています」（池田さん）

（*2）：「不妊治療と仕事の両立に係る諸問題についての総合的調査事業」（2017、厚生労働省）

キャリア＆ライフプランに必要な正しい知識

さらに、もうひとつ、ライフプランを考える上で気になるデータがあります。それは女性の妊娠に関する知識についてです。

ここで質問です。女性は何歳くらいまで妊娠や出産ができると思いますか？　45歳？　50歳？　閉経まで？　さて、その答えは本当に正しいでしょうか。

「妊娠・出産の知識に関する国際調査」(International Fertility Decision-making Study)によると、日本人女性の「全般的な妊孕性知識」は40％未満で、他国平均の64％に比べて低いという結果があるのです。

つまり、妊娠に関して自分ではわかっているつもりでも、実は正しく理解できていない可能性があります。人間も生物ですから、妊娠できる期間は限られています。女性は年齢が上がるほど妊娠が難しくなっていくこと、いつごろまで妊娠・出産が可能なのかなど、正しく知っておくことが大事です。

時間を取り戻すことはできません。「もっと早く妊活すればよかった」を避けるには、「妊娠」や「子ども」を含めたライフプランについて、早い段階から考えることがポイントといえそうです。

ファミリーフレンドリーな社会が子どもを持つ人生を後押し

メルクバイオファーマ(株)では、子どもを持とうと思う人たちを皆で応援する「YELLOW SPHERE PROJECT」という妊活支援活動を行っています。

「メルクバイオファーマでは、社内の妊活支援制度を充実させ、妊活についてオープンに話せる職場環境を積極的に整えています。たとえば妊活を考える本人だけでなく、上司や同僚も対象とした啓発・教育セミナーを実施するなどです。不妊治療を受ける際使える有給休暇の付与（全社員対象）や、高度不妊治療費の補助も行っています」と池田さん。

活動は社内にとどまらず、様々な啓発活動を通じて妊活する人やその周囲の人もサポートする「ファミリーフレンドリーな社会」を目指しています。